転職回数が１回から２回程度の転職者ならほとんどの企業で採用実績があります。
企業側も転職回数が１回から２回程度の転職ならば、転職者を採用することに、抵抗を感じることはないようです。
ですが、転職回数は３回までが限界で、４回５回と転職回数が続くと採用実績も下がり始め、６回目以降となると転職者の採用を控えるようになります。企業は転職回数６回以上の転職者は何らかの問題がある人材と判断するため、転職活動が困難になるといわれます。
３回以上の転職は転職者にとって、不利に働く事が多いので避けたいところです。

ですが、転職回数よりもひとつの企業に在職していた期間に目をつける企業も多くなりました。
仮に、転職回数が３回だとしても、長年キャリアを積み重ねた実績がある転職者の３回の転職回数と、在籍期間が短い若年層の３回の転職回数とでは、評価するものにも大きな差があります。実績を積み重ねた上でステップアップを測るための３回の転職回数ならば、企業への在籍期間の長さや実績が評価されて、転職者も企業に歓迎されるでしょう。しかし、若年層では企業への在籍期間も短く、評価する程の実績もない状態であることが多く、その中で転職経験が３回あるとなると、『採用したとしてもすぐに転職されるのではないか』とか『我慢が足りない人』と企業は思ってしまいます。
これまで転職してきた理由を明確に説明し、今後は企業に長く在籍する意志があることをアピールしなければ、若年層で３回の転職経験を持つ転職者の転職は難しいと言えます。

どうしても、スキルや実績、経験が少ない場合は、まず、転職しやすい業界（人材を必要としている職種や人材が流動的な職種、転職回数にさほどこだわらない職種など）に応募して、そこでスキルを身につけて今後に活かせるようにするのも、ひとつの方法です。

通常の仕事の処理と転職活動を並行して行っていくためには、転職先の採用から入社までの期間と、退職願を出してから、実際に退職できるまでの期間を、しっかり把握することが大切です。

引き継ぎは、自分がいなくなっても、その後の仕事に支障が出ないようにしなければなりません。
また、顧客に対しての挨拶と、後任の紹介も大切ですから、計画的に進めて行く必要があります。

人材紹介会社では、転職者の立場にたった転職活動のサポートをしてくれます。
例えば、入社日なども、転職者の引き継ぎのスケジュールを考慮して交渉をしてくれるので、在職しながら転職活動をする場合、とても役立ちます。転職活動の負担が軽減されるので、引き継ぎや残っている仕事の処理に集中することができます。
ですから、中途半端な状態で転職してしまい、後でトラブルになる、といった心配がなくなります。

転職者の求人情報には“急募”と、採用から入社日までに“準備期間を設けた”求人の２種類があります。
在職したまま転職活動をするならば、まず、大体で構わないので、転職する時期を設定し、採用から入社日までに準備期間が設けてある求人情報を選ぶようにするといいでしょう。準備期間が設けてある求人情報は基本的に１２月から２月に多くでますから、それを目安に転職活動の準備をするのも良い方法です。
“急募”の求人を選択した場合、採用されると即入社となり、引き継ぎする時間がありません。引き継ぎをないがしろにしてしまったために転職後にトラブルが起きてしまうと、転職先での仕事にも、大きな影響を及ぼします。

『立つ鳥あとを濁さず』という言葉のように、後任の方への引き継ぎはしっかりとして、残っている仕事もきちんと終わらせてから転職する、という誠意を見せる事が円満な転職につながります。

では、なぜ『 35 歳　転職限界説』などというものが広まっているのでしょう。
発端はIT業界に関する転職事情がきっかけでした。IT 業界で、プログラマーに関して言われたことでした。
本来なら、プログラマーから、システムエンジニアへと、スキルを上げていく人がほとんどの中で、“プログラムを研究するわけでもなく、何の進歩もないプログラマーは使えない。”といった、実態があったからです。
その後、『 35 歳　転職限界説』だけが残り、他の業界でも広がってしまったのです。

確かに現状としては、 35 歳以上の求人は少なく、転職活動も苦しくなりますが、今までの業務経験を売りにした転職活動は充分に出来ます。

企業側が 35 歳以上の転職希望者に対して、注目するのは、これまでの“業務経験”です。
即戦力となる人材を求めるので、年齢相応の知識や経験を持っているか、コミュニケーション能力はどうか、ということが重要になります。ですから、今までと同じような業種への転職ならば、それまで積み上げた業務経験を活かして、新たな業務展開をしていく即戦力として、受け入れる企業も多いようです。

ですが、未経験の業界への転職は 20 代後半にはもう転職しづらくなっていますので、これまでとは違う業種で、35 歳以上での転職となると、かなりハードルが高くなってしまいますが、自分の発想を切り替えて、チャレンジする意欲を持つことも大切です。

35 歳以上での転職者の場合、転職者のコミュニケーション能力もポイントになります。
年下の上司の元で働く可能性が高く、自分から積極的に職場の人間や環境に馴染んでいくコミュニケーション能力がないと、人間関係のトラブルが起こりやすくなるからです。

転職してくる人材が、知識や経験が豊富で、コミュニケーション能力も持っているなら、企業側は 35 歳という年齢に関係なく転職者を歓迎するでしょう。

転職活動の時、転職者のスキルをみる基本材料として、注目されている資格は、TOEICを始めとする語学関連の資格やワードやエクセルといった基本的なパソコン操作に関する資格です。転職活動の際には多くの業界で有効に働く資格といえます。
パソコンを中心とした仕事内容が増加したことや業界全体の国際化が進んだことで、これらの資格は転職活動に有利な資格となっています。ですが、転職活動に有利な資格の最低取得レベルがあるので、『とりあえず資格だけ・・』と、手頃なところばかりを取得しても、ほとんど効果が期待できないこともあります。

例えば、TOEIC なら、最低でも、600 点以上。英検ならば、準1級以上。簿記は3級、経理専任なら2級。
というように、企業が注目する最低のレベルがないと、役に立たないことがあるので、注意しましょう。
ワードやエクセルでもタイピングの速さと正確さが決め手になります。
タイピングがいくら速くても、間違いだらけでは仕事になりません。

また、業界それぞれに特化した資格というのもあって、それらの資格を持つことで、転職活動を有利に進めることができます。
特に特化した資格が多く存在する業界は、法律関連・ＩＴ関連・福祉関連や建築設備関連の業界で、転職の時には、その資格が有利に働きます。
ＩＴ関連だと基本情報技術者やシステムアドミニストレータ(2009年から名称・内容が変更されました)、法律関連ならば社会保険労務士や行政書士、ファイナンシャルプランナー、介護関連ではホームヘルパーやケアマネージャーなど、建築設備関連では、危険物取扱者や電気工事士、建築士など、他にもまだまだありますが、これらの資格を持つ転職者は、転職活動でもそれぞれの業界で優遇されます。

また、経験者が少なかったり圧倒的に人材不足の業種や職種に関した資格では、基本的には“経験者優遇”と書かれていても、その資格を活かすことができるでしょう。旬の資格を取得するのも、転職活動で有利に働くポイントです。

このキャリアの棚卸しをしないで転職活動を行うと、転職活動の目標が漠然としたものになってしまい、気がつくと『内定を取る事が目的になっていた』など、目標がわからなくなってしまい、転職活動が上手くいきません。

キャリアの棚卸しでは、今までに興味を持った事柄を、まず書いてください。
一見転職には関係なさそうに思えますが、自分にとっての興味の対象に転職のヒントが隠れているのです。車・スポーツ・読書・イベントなど、様々あることでしょう。例えば、興味の対象が車なら自動車の販売や製造、読書なら出版というように興味の対象を業界に繋げてみるのです。そして、その業界を研究してみることで、転職活動の自分が理想とする具体的な方向性が見えるかもしれません。

次に、職務経験を書き出してみましょう。
転職者にとっては転職活動の職務履歴書の作成に役立つ作業でもあり、とても重要なことです。書く内容は、『どんな仕事をこれまでしてきたのか』『自然と力がわいてきたのは、どんな仕事をしているときか』『力が発揮できたのは、どんな仕事をしているときか』『力が発揮できなかった仕事は何か』など、職種・職務・実績はもちろん、体験したトラブルやトラブルへの対処法、職務経験から学んだことなども詳しく書き出します。これまでやってきた仕事の中身を振り返ることで、これからの方向性が見えやすくなります。

また、アルバイトやボランティア活動の経験も転職活動では、アピールポイントになることもありますから、アルバイトやボランティア活動の経験も含めて全て書くことがキャリアの棚卸しでは大切です。

転職を希望する業界を、興味の対象と実際の職務経験を照らし合わせながら絞りこんだり、自己ＰＲの材料を過去の経験から発見することもできます。明確な転職活動への目標を定めるためには、キャリアの棚卸しをしっかりしておく必要があります。

では、人材紹介会社には、どんなメリットがあるのか、説明します。

一般的な情報を提供する“転職サイト”や“情報誌”・“求人広告”などの場では公開されない『非公開の求人情報』というのも、人材紹介会社では提供されます。ですから、今までの求人媒体に人材紹介会社で紹介される非公式の求人を加えると、かなりの情報量を得られる事が期待できるので、転職活動の幅を広げるには最適です。

転職活動に詳しいコンサルタントが、人材紹介会社にはいますので、効率的な転職活動の仕方を学ぶことができます。
転職活動のプロでもあるコンサルタントと面談することで、転職を希望する業界の現状を教えてもらえたり、転職活動する上での自分のアピールポイントが分かったりと業界研究の情報収集や自己分析に役立ちます。転職者の“できること”“やりたいこと”“やるべきこと”を、転職のプロという視点から分析して、適職を紹介してくれます。今まで気付かなかった適職を見つけられることもあります。

転職活動をトータルでサポートしてくれる、“人材紹介会社のコンサルタント”。キャリアについてのカウンセリングや企業の情報提供はもちろん、履歴書や職務経歴書の書き方、面接の対策も専任のコンサルタントが教えてくれます。さらに転職を希望した企業と面接する機会を転職希望者に与えてくれたり、なかなか聞きにくい待遇面の交渉もしてくれます。

残念なことに、不採用になった場合、通常は『不採用になった具体的な理由』というのは転職希望者は聞けないのですが、人材紹介会社に紹介された企業であればその理由を聞くことができるので、今後の転職活動に向けての対策に役立たせることができます。

人材紹介会社は、今すぐ転職したいという転職希望者ばかりでなく、キャリアや適職についての相談ものってくれるので、自分の可能性を広げたいと思う人も気軽に活用できるようになっています。

しかし、人材紹介会社にも業界別の得意分野・不得意分野があります。どんなに豊富に好条件の求人情報がそろっていても転職者の希望に合うものでなければ、人材紹介会社を利用する意味がありません。ですから転職者は、“転職を希望する業界の情報を豊富に揃えた人材紹介会社”を選ぶことが重要なのです。
人材紹介会社選びを間違えたために、その人材紹介会社が持つ情報では、なかなか転職者の希望に合う企業が見つからず、転職活動が長期化する恐れもあります。
ですが、これは転職者の人材紹介会社選びに問題があったからで、人材紹介会社に問題があるのではありません。
とは言っても、初めて転職する場合には、『人材紹介会社とはどういうものなのか』という話になってしまうかもしれませんね。
“人材紹介会社とは何か”“人材紹介会社と人材派遣会社の違い”“人材派遣会社についての口コミによる評判”など、インターネットの転職サイトや情報誌で得る事ができます。これらを利用して、自分にあった、正しい人材紹介会社を選ぶようにしましょう。

口コミには、『コンサルタントの態度・対応が人によって違う』とか『紹介している求人案件の企業名・勤務地を教えてくれない』などといったコンサルタントについても載っていますので、参考にすると良いでしょう。

人材紹介会社の経営は、企業から支払われる成功報酬で成り立っています。
それは、転職者を雇用した企業が『紹介料』として、人材紹介会社に支払うものです。
ですから、転職者の紹介を強引に勧めて、成功報酬を得ようとする悪いコンサルタントもいます。
例えば、カウンセリングで転職者の希望を聞き入れなかったり、勝手に面接のスケジュールを決めてしまうようなコンサルタントならば、早急にコンサルタントを代えてくれるよう、人材紹介会社に訴えることです。また、コンサルタントと相性が合わない場合も、トラブルを引き起こす前に、代えてもらうと良いですね。

人材紹介会社では、転職者の転職活動を情報収集から面接日の設定、待遇面に関する企業との交渉まで、コンサルタントがトータルにサポートします。ですから、転職者は、コンサルタントがサポートに困らないよう、転職活動の状況や希望は、はっきり伝えましょう。こまめに人材紹介会社のコンサルタントと連絡を取り、転職活動状況や希望を伝えることは、転職をスムースにする重要なポイントです。

しかし、６月は退職者が出ても転職者の中途採用は控える事が多く、しばらくは欠員補充をしないようです。
その代わり次の１２月のボーナスの約１ヶ月前にあたる、１１月には中途採用の募集活動が本格化します。ですが、１１月の中途採用は１２月に退職者が増えるのを考えてのことなので、採用から入社までに１ヶ月という“急募”であることが多くなります。そうなると、短期間での転職活動になるので、スケジュール管理には、充分注意が必要です。

また、在職している企業には、早いうちから退職することを伝えない方が良いでしょう。早まって伝えたためにボーナスが貰えなくなることもありうるのです。ただ、転職活動を開始するのは、早ければ、早い方が良いでしょう。

その後企業は、転職者に３ヶ月程度の準備期間を設けた中途採用の求人を、１２月から２月頃に出します。
この時期になると、新卒を採用するための採用定員が決まるので、事業の規模に合わせて転職者の中途採用も行うようになるからです。在職中でも準備期間があるのなら、無理なく転職活動ができますが、この時期は転職を希望する者が多くなるので、ハードルが高くなる可能性もあります。
また、３月に転職者の中途採用を行う企業も多くなります。新たな企業へ４月から転職するために、年末から年度末にかけて退職者がでることも多く、企業は４月からの入社として人員を募集して、欠員を補充します。

ですから、３月を過ぎると後は求人数の少ない中での転職活動となってしまうので、中途採用のピークの時期である、１１月から３月の間に転職活動を行うことが重要です。